不動産建築仕様 >耐震工法＋制震工法

ワイングラスで揺れの実験

パワーガードを取り付けた柱と
取り付けていない柱の上に
ワイングラスを置き揺れの違いを
動画にて御覧下さい。

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30年以内に50％の確率でM8の地震が発生する?!

駿河湾から四国沖にかけて延びる駿河湾トラフ、南海トラフに沿った地域では巨大地震がほぼ100～150年間隔で発生。ある調査機関が過去の実績から調査した結果によると、東南海地震の発生確率は10年以内が10％未満、30年以内が50％、50年以内が80～90％。南海地震は10年以内が10％未満、30年以内が40％、50年以内が80％となっています。しかも、両地震は過去4回中2回は同時に発生しており、残り2回も東南海地震が起こった翌日と2年後に南海地震が起きており、深い関係があるのです。規模は東南海地震がマグニチュード（M）8.1、南海地震がM8.4と見られており、同時に起こった場合はM8.5となるそうです。

1981年（昭和56年）以前の木造住宅が危ない。

1995年（平成7年）1月の阪神大震災では約10万棟が全壊。地震で直接亡くなった方の約8割は「圧死」。建物の倒壊はもちろん、柱や家具の下敷きになり、1時間以内に息絶えた方がそのほとんどを占めていたそうです。某有名大学の教授の調査によると、死者の5割は木造一戸建て、4割が木造の共同住宅。実に9割もの死者を出した木造住宅の内訳を見てみると、1981年（昭和56年）以前に建てられたものがほとんど。その大きな原因のひとつとして「当時のゆるい耐震基準」にあると結論づけられています。

建物が倒壊しないだけではなく、震動を抑えることが大切。

地震から身を守る手段は、地震の水平方向にかかる力に抵抗し、変形しない強固な構造の建物にする耐震工法のみが工夫されてきました。しかし水平外力に対するこの方法は、建物は破損しないが、地震の揺れに敏感に反応する為、建物の内に居る人や器物の移行倒壊等に依る安全性が問題視されて来ました。
　また、超高層ビルの施工で用いられる地震等の振動を与えないようにする免震工法が有りますが、この免震工法は、非常にコスト高になることが難点でした。そこで誕生したのが、耐震と制震の作用を併せ持った工法、それが耐震工法+制震工法です。

地震対策の方法は大きく分けて3つ。耐震工法＋制震工法は今最も注目される地震対策です。

壁や床などを合板等で補強し、建物全体の剛性を高める工法。2×4工法やパネル工法が代表的。
構造用集成材など建築材料自体の強化も耐震工法に含まれます。

地面と基礎との間に免震装置を設置し、地面からの振動を建物に伝えないようにする工法。優れた効果があるが、コストがかかるため、一般住宅では採用しにくい側面があります。

建物内に伝わった揺れを特殊装置により吸収させる工法。
木造住宅のようにしなやかでやわらかい建物に適し、強風の振動にも対応します。

地震や台風の振動エネルギーを吸収・分散させる画期的な制震システムです。

従来、地震に対しての工法は、水平方向にかかる力に抵抗し、変形しない建物をいかに造るかばかり注目されていました。しかし、建物の破損や倒壊を防げたとしても建物が揺れることは変わらず、中に人が転倒したり、家具が倒れることにより、非常に危険な状態は避けられませんでした。そこで耐震工法＋制震工法は水平方向の力を吸収し、振動エネルギーを特殊な金物により減衰。建物内部の振動体感レベルを2/3から1/2にまで減少させ、安全性を図ります。